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厚生労働省所管/労働者健康安全機構「メンタルヘルス登録相談機関」認定

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コラム

  • 21-07-30
  • コラム

WITHコロナ時代のメンタルヘルス対策

昨年の今頃は、感染拡大の第2波の真っただ中で、大きな不安を抱えていた方も多かったと想像します。また、不安な気持ち以上に、新しい生活様式への変化を強要されたことによる精神的な疲労も少しずつ溜まってきていた頃だったでしょうか。

現在は、感染予防をしながらの日常生活にもだいぶ慣れてきたとは言え、感染拡大の第5波が迫ってきており、まだまだ気を許せない状況には変わりがありません。

ここ最近は、感染そのものへの不安は薄れつつあるかもしれませんが、制限された生活様式やコロナに関連した様々な情報の処理に、依然、ストレスを感じている人は多いでしょう。

加えて、働く人にとっては、この一年でリモートワークが急激に増えるなど、働く環境が多様化したことで、減るストレスもあれば、新たなに生まれるストレスもあるようです。

こういった大きな変化を踏まえて、職場としては、どのようなメンタルヘルス対策を進めていけばよいのでしょうか。

 

WITHコロナの対策の要は、「セルフケアの促進」

ストレスが多様化し、且つ、広範囲に及ぶ状況では、全従業員に対して画一的な施策も限界があります。もちろん、これまで通り、職場として心身の健康の維持・増進と生産性の向上の両立を図ることを大前提に、職場として制度や環境を整えることは重要です。

しかし、これほどに長期に渡り、社会的に日常生活や仕事における自由が制限されている中ですから、個々人で心身の健康状態を維持・向上させる意識をこれまで以上に高めていく必要がありそうです。

すなわち「セルフケアの促進」が必要となるわけですが、セルフケアは主体的に取り組んでこそ意味のあるものなので、それを会社が強く推し進めるとなると、矛盾が生じてしまいます。

セルフケアを主体的に取り組んでもらうためには、会社から押し付けるのではなく、従業員同士でセルフケアの重要性やその効果を理解して、心身の健康への意識を高め合える仕組みや風土を作っていくことが効果的です。

セルフケアは自分自身を大切にすることなので個人で完結するものと考えがちですが、人と人とのつながりの中で相互に支援があってこそ自分を大切にすることができるのです。

心身の健康の保持・増進への意識を高めることは、新型コロナウイルス感染拡大防止の取り組みとも関連する部分です。今一度、職場としての取り組みを見直し、必要な対策を講じる機会にしていくことも、アフターコロナに向けて重要になってくるのではないでしょうか。

具体的な職場のメンタルヘルス対策の推進、セルフケアの促進については、弊社までご相談ください。

個人で取り組める効果的なセルフケアについては、このコラムでも紹介していきます。